「役立つ資格」「人気のある資格」には気をつけろ

 よく新聞や雑誌を見ていると「就職や転職に役立つ資格」「人気のある資格」という記事が掲載されているケースがある。はっきり言ってこういう記事に書かれていることを鵜呑みにするのはやめた方がいいですよ。というよりもこういう記事の内容を真に受けると悲惨な目に合うケースが多いという事実がある。

先日ネットニュースに次のような記事が出ていたので引用する。

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就職・転職に役立つ資格ランキング「FP」「宅建士」を抑えた、6年連続の1位は？

学びのメディア「日本の資格・検定」を運営する、CBTソリューションズ（東京都千代田区）は12月17日、「就職・転職に役立つ資格・検定ランキング」を発表した。1位は「日商簿記検定」、2位は「宅地建物取引士」、3位は「ファイナンシャル・プランニング技能検定／ファイナンシャル・プランナー」だった。調査は、818件の有効回答を基に就職・転職での評価実感、キャリア形成への貢献度、専門性の証明力などを総合的に評価した。

1位の「日商簿記検定」は、2021年から6年連続でトップとなった。企業の財務情報を正確に読み解き、お金の流れを理解する力は、どの職種でも重視される点が評価された。回答者からは「数字の仕組みを理解したことで面接での受け答えに説得力が出て、選考の通過率が上がった」（20代女性）などの声が寄せられた。

スキルアップを目的に学習を始める人が世代を超えて増えているほか、CBT方式（ネット試験）の導入により受験日程の選択肢が広がったことで、以前より受験しやすい環境が整っていることが要因と考えられる。

2位は「宅地建物取引士（宅建士）」で、不動産関連の法律や税務、建築知識を体系的に習得できるため、業界経験の有無にかかわらず実務において強みになる点が人気を集めた。回答者からは「不動産業で必須級の資格で、求人も多く転職に強いと感じ取得した」（30代男性）という意見が挙がった。電子契約やオンライン相談の普及により、従来の対面業務に加えてデジタルを活用した取引支援が求められていることから、宅建士の活躍の場はより拡大している。

3位には「ファイナンシャル・プランニング技能検定／ファイナンシャル・プランナー」がランクイン。暮らしに関わるお金の知識を体系的に学べる資格として、多くのビジネスパーソンから支持された。

回答者からは「金融や保険の基礎が身に付き、知識の証明にもなるので転職時に強みとなった」（20代女性）という意見があった。

●4位以下は？

4位以下は「TOEIC Listening＆Reading Test」「マイクロソフト オフィス スペシャリスト（MOS）」「実用英語技能検定（英検）」「ITパスポート試験（iパス）」「社会保険労務士（社労士）」「自動車運転免許」「税理士」と続いた。CBTソリューションズは「ビジネスの共通言語となる基礎スキルが依然として強く、キャリアチェンジを支える専門資格のほか、デジタル・IT基礎資格の重要度が上昇している」とコメントしている。調査は818人を対象にインターネットで実施した。期間は10月15日～11月17日。

ITmedia ビジネスオンライン / 2025年12月31日 8時10分

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はっきり言っておこう。「有利な資格」「人気のある資格」というものは比較的「取得しやすい資格」が多いのが実情ですね。それも取得しやすいが役に立たない資格も少なからずありますね。

「マイクロソフト オフィス スペシャリスト（MOS）」「ファイナンシャル・プランニング技能検定／ファイナンシャル・プランナー」「ITパスポート試験（iパス）」は取得しやすくて役に立たない資格として有名ですね。「マイクロソフト オフィス スペシャリスト（MOS）」に関してですが今現在パソコンの初歩的な機能が使えるのが当たり前です。ワードエクセルの基本操作ができるのは当たり前です。資格を持っているかではなく「実際にどんな機能が使えるのか」「どういう作業をしたことがあるのか」ということが重要なんです。この資格を取得しましたと書くと自信がないから取得したものと思われる可能性が高いです。「ITパスポート試験（iパス）」に関しては一応国家試験ですが、情報処理技術者試験の中で一番簡単なのでIT系の会社では余評価されません。学生でかつ新卒の時であれば少々評価することもあるのかもしれませんが、余自慢できる資格ではありません。「ファイナンシャル・プランニング技能検定／ファイナンシャル・プランナー」も国家試験ですが3級2級は評価されません。1級を持っていれば一応かっこつけにはなりますが滅茶苦茶評価されるということはないです。よくAFPやCFPを取得した方がいいかということを聞く人がいますが、自分の財布で取りに行くことはやめましょう。金融機関であれば会社が受講費用や取得費用を支払ってくれる場合があるので会社のお金で取得する場合であればまだ理解できますけどね。間違っても学生や無職の人が自分の財布で取得しに行くことはやめましょうね。僕自身ファイナンシャル・プランニング技能検定1級を取得しているからはっきり言いますが自分の財布でAFP、CFPを取得した人を見ると余程自分に自信がないんだなと思ってしまいますね。日商簿記に関しては2級以上であればまあましですが3級であれば履歴書に書けません。それに日商簿記2級は商業高校の生徒でも取得しています。そういうレベルの試験なので転職に役立つかどうかは知りません。日商簿記1級であればある程度の評価はしてもらえますが、2級レベルは評価されません。職業訓練校等で事務系の講座を受講して日商簿記2級以上に合格できなければもう事務的な仕事は向いていないと思っていいと思います。日商簿記2級以上に合格できなければ税金に関することも理解することが出来ません。ですので日商簿記に関しては2級以上という書き方をしておくのが親切ですね。

早慶並みの大手企業に内定する“トップFラン大学生”に共通点。「学歴フィルター」に負けない就活戦略

 就職活動の時期に、「学歴フィルター」などのハードルに直面し、大きな不安を抱えがちな低偏差値・低知名度の大学に所属する、通称「Fラン大生」。だが、以前ある某Fラン大学でキャリアカウンセラーを務めていた知人が興味深い話をしていた。その大学の学生たちは基本的に就職活動で苦戦する傾向にあるのだが、彼が担当する学生たちのトップ5％は、他の学生と同様無名大学に所属していながら、早慶やMARCHの学生たちが多く入社する人気企業の内定を数社獲得するという。そしてその5％の学生たちにはいくつかの共通点があると言っていた。たとえ低偏差値、低知名度のFラン大学に所属していたとしても、早慶の学生たちのように人気企業から内定を得られるのであれば、それは他のFラン大生たちにとって希望となるだろう。そしてそんな「トップFラン大生」の特徴や就活の仕方に共通点があるとすれば「Fラン大生の就活戦略」として活用できるはずだ。

〇密度の濃い就業体験を通じて基礎力を鍛えよ

そのキャリアカウンセラーが担当、内定を数社獲得するトップ5％の学生たちのひとつの特徴が、「3つ以上のバイトを掛け持ちしている」ということらしい。要は「働きまくっている」ということだ。そしてその学生たちのほとんどが働く理由として挙げるのは「学費を自分で稼ぐため」であるという。「3つ以上のバイトを掛け持ちしながら、学費を自分で稼ぐ」とどうなるのか。まず日々の学生生活はバイトで忙しくなる。しかも1日に2つ別の仕事をやることも増える。ある学生は平日の朝にファミレスの朝食のシフトに入り、大学の授業に出て夕方から夜にかけてガソリンスタンドで働き、週末は派遣で携帯ショップの販売員をしているという。大学時代のアルバイトで「多業種を経験している」というのは就活の場面でメリットに働くことがある。なぜならば3つの業界の現場を熟知していることになるからだ。先ほどの学生であれば、飲食とエネルギーと通信、3つの業界に関して現場の視点を体験をベースに語ることができる。またそれぞれの業界で働く社会人（正社員）との接点が多いことで「社会で（会社で）働くって大変なことなんだな」「でもそれぞれの業界や仕事ごとにやりがいや楽しさってあるんだな」とアルバイト先を比較しながら仕事観が養われる。そして「アルバイトの掛け持ち」が就活に最も影響する要因が、「仕事を通じて社会人基礎力が鍛えられる」ことだ。社会に出てどの仕事でも求められる能力のことを「基礎力（ジェネリックスキル）」と呼ぶ。コミュニケーション力や計画力、忍耐力などはどの仕事をする上でも必要で、企業は面接やインターンシップなどを通じてこの基礎力が高い人材を探している。実は高学歴の人材は「学力」という記憶力や計算力を含めた「情報処理能力」が高い人材ではあるが、社会人基礎力があるというわけではない。トップFラン大生たちは「社会の場で濃密に働く体験」を通じて、自然とそのような能力を身につけている可能性が高いといえる。当然、就職活動をすれば大学名に関係なくそのような能力を企業は評価するので、複数社から内定が得られるのも納得だ。

〇自分の大学の魅力を語れるようになれ

学生時代にアルバイトを経験する学生はたくさんいるが「自分で学費を稼いでいる学生」と他の学生は何が違うのか？ 実は先ほどの掛け持ちのアルバイトで忙しいトップFラン大生たちのほとんどが「授業を休まない」傾向にあるという。要は自分で学費を稼いでいるということは、もし授業に出ず単位を落としてしまったら必死に学費のために働いている意味がなくなってしまうのだ。そのために授業にはなるべく出て、レポートなどの提出物も（必要最小限の時間と労力で）期限に間に合うように提出する。当然授業を担当する教授からの評価は高いので仲良くなる。すると何かあった時（バイトのシフトでどうしても授業に出られないなど）には融通を利かせてくれる。ある教科を好きになるのには、その教科が面白いと感じる前に、その教科を担当する先生が面白かったり、仲良くなったり、そのようなことがきっかけになることはよくある。誰でも、中学校や高校でも同じような経験があるのではないだろうか。大学でも同じで、その学問の教授と仲良くなることで、入学時は全く興味もなかったその専門分野に興味を持ったり、授業に出ているうちにそんな先生方や仲間がいる大学を好きになったりするようだ。そのためトップFラン大生のほとんどは自分の大学のことを悪く言わない。むしろ「世間的には無名で偏差値も低いんですけど、意外といいところあるんですよね」と自分の大学の魅力を語ることができるのが共通点のようだ。これは就活の面接の場面で企業の採用担当者に衝撃を与える。ほとんどのFラン大生は自分の大学に自信がなく、コンプレックスを持っているからだ。逆に早慶など他の有名大学の学生たちの横で、その無名大学の魅力について体験を交えて語られると、その大学を過去に学歴フィルターをかけて落としていた企業は後悔するだろう。ぜひ自分の大学の魅力を見つけ、それを就活の場面で堂々と語って欲しい。

〇合説を通じて企業との直接接点で勝負せよ

就活の仕方もトップFラン大生にはひとつの共通点があるという。それは「合説（合同企業説明会）を中心に活動していること」らしい。多くの学生は就職情報サイトで企業にエントリーし、エントリーシートやWebテストをクリアして初めてグループディスカッションや面接の機会を得る。ここで「学歴フィルター」で大学名でふるいにかけられ、選考に進めない（実際は別の理由で落とされていることも多いが）と嘆くFラン大生が毎年多い。トップFラン大生は自分たちの「弱み」をちゃんと理解している。それは「勉強がそんなに得意ではない＝Webテストや筆記試験に強くない」ということだ。そのためまずは直接企業の採用担当者に会える合説に出向き、そこで最初の企業接点を持つ。狙っている企業があれば必ず採用担当者に話しかけるという。社会で働きまくっているので社会人に物怖じすることはない。そしてあえて自分の大学名は隠さずに伝えるのだ。人気企業で早慶やMARCHに囲まれ慣れている採用担当者なら、その積極的でコミュニケーション力のある、そしてどことなく社会で揉まれていそうな無名大学の学生が逆に印象に残り「一度ちゃんと話してみたい学生」として記録される。実際にそれで面接の機会を与えられるかどうかは企業によって異なるが、その担当者にとって「話してみたい学生」にまずなることはファーストステップとして大きい。トップFラン大生たちは無謀な戦いは挑まない。そもそも学費稼ぎのアルバイトで忙しいので、就活に時間や手間などかけていられないのだ。何十社も人気企業にエントリーして他の学生たちに埋もれ、苦手なWebテストで落とされるくらいなら、最初から直接接点を持てる合説に赴くのは戦略上合理性が高い。トップFラン大生から学ぶべきことは、自分たちの入学した大学の社会的評価や知名度が決して高くないことに屈することなく、自分たちの力で自分の人生を切り開いていることであろう。それは決して一部の学生にしかできない特別なものではなく、誰でも覚悟と行動力さえあればできることであるので、ぜひ参考にされたい。

(文:小寺 良二（ライフキャリアガイド）)

オールアバウト / 2023年3月24日 21時50分

「高学歴なのに、なぜか仕事の役に立たない人」に共通する特徴。コミュ力は学べない

 ◆「頭が切れるが役に立たない」は何者か

元Microsoft社員・ジョエル・スポルスキ氏の著書『Joel on Software』内での発言を掲載したツイートが話題になっている。そこには「博士号を持ち、大企業に勤務している人は実用的ではない」と指摘して、そういう人を「頭が切れるが役に立たない」と一蹴するものだった。確かに学歴の高さや勤務先の企業のランクに惹かれて採用したものの、期待していたような活躍はできないケースはあるかもしれない。実際、同ツイートには「こういう人は周りにいすぎて笑う」というツイートも寄せらている。そもそも、“頭が切れるが役に立たない人”とはどういう人なのか、また“頭が切れるが役に立たない人”にならないためにどうすれば良いのかだろか。『一生仕事に困らない[最強の自分]の作り方』（コスミック出版）の著者で、これまでにさまざまな組織に携わってきた田 美智子（でん・みちこ）氏に話を聞いた。

◆企業側の問題が大きい

まずジョエル・スポルスキ氏の指摘の妥当性を聞くと、「博士号を取るくらいの人なら、知的好奇心や学習欲、知性、学力、執念など多くの能力があると思います。にもかかわらず、大企業において活躍できていないということは、企業側が人材の能力を適切に見極めることができておらず、適正配置を行えていない可能性があると思います」と分析。次にジョエル・スポルスキ氏が指摘する“頭が切れるが役に立たない”という人物像を掘り下げる。「能力がないわけではなく、特筆した才能や専門的な知識などを持ちつつも、それをどこで発揮したら成果に結びつけることができるのかを自分でも認識できていない可能性もあります。自分が合わないと感じていれば、『どこの部署ならできるか』と考えて、『あの部署なら合いそうだな』と導き出し、上長や人事に配置転換を要請するのではないでしょうか。ただ、それを言い出すことのできない消極的なタイプである可能性もあります。元来の内気な性格のケースもありますが、自分の能力を信じることができなくなり、自己効力感が下がっている状態かもしれません。また、スキル的には問題がなくても、コミュニケーション能力に課題があるため、管理側と噛み合っていない場合もあります」

◆もたらすデメリットは

頭が切れるけど役に立たない人が職場にもたらすデメリットはあるのか。「自分の得意とする専門分野では、誰よりも知識や知見があるという傲慢さが無意識のうちに出てしまい、本人はそのつもりはなくてもどうしても自慢をしているかのように雄弁に語ってしまったりすることはあるかもしれません。それによってチームメンバーに対してマウンティングしてしまい、チームビルディングに亀裂を入れかねません」と回答。

「また、特定の狭いコミュニティの中で研究などを長くしてきた結果、多様性への理解が乏しく、性別や年代、ルーツが異なる人に対して失礼な質問をしてしまったりすることも過去に見てきました。私の関係していた人も同僚に対して『あなたは精神病ではないですか？』と突然本人に聞いたり、女性に対して容姿の優劣の話をしたり、『この年代はこうだ』と決めつけたりなど、コミュニケーションに違和感を覚えるケースは珍しくなかったです」

◆学校教育の問題も

企業側が適材適所に配置できていないことが、“頭が切れるが役に立たない人”を生んでしまう大きな要因なのかもしれないが、他にも要因はありそうだ。「日本の学校教育ではコミュニケーションを学ぶ機会は少ないです。特に正解を求める教育が中心なので、日常で何かをするにもすぐに正解や答えを求めがちです。欧米などを中心として海外では自分の感情や考えを伝えたりすることが当たり前で、学習するうえでも相手の意見を聞き尊重するコミュニケーションが基本です。ずっとロジカルに正解を求められる教育を受けてきたことで自分が感じていることを言葉にして表現することや、自分の表現によって相手に影響を与える力は日本人は相対的に弱いのかもしれません」適切なコミュニケーション能力を学べなかったことが大きいようだ。

◆役に立たない人材にならないためには

ちなみに役に立つ人材とはどういった特徴があるのか。田氏は「課題を解決する能力のある人、新たなアイデアや企画を立てて実行する人、コミュニケーション能力の高い人、気遣いができて笑顔で職場の雰囲気を良くする人などが挙げられます」という。「気遣いができて笑顔で職場の雰囲気を良くする人に関しては、周囲のやる気を出させてくれる存在です。仮に当人自身が成果を出していなくても、職場においては役に立つ人と思ってもらえる存在となり、それ自体が成果となるでしょう。つまりはこれらに当てはまらない人は役に立たない人材になっている可能性が高いです」とはいえ、知らず知らずのうちに自分自身が役に立たない人材になっている可能性もある。「役に立っていない人材になっていないか？」「組織に貢献できているのか？」を客観的に見つめ直すためには必要なこととして、「まずは上司や同僚、後輩など周りの人に対して『今の自分がどう見えているのか』を率直に聞いてみることです」と提案。「私も自分がどう見られているのかのアンケートはこれまでに何度も行ってきました。正直、やる前は『そんなのみんな本当のことなんて言ってくれないでしょう』と思っていましたが、『自分をもっと成長させたいと思っていて、これから悪いところは変えていきたいと思っているから率直に教えて欲しい』と意図と目的を伝えて聞いたところ、改善ポイントをたくさん教えてもらいました。

もちろん自分では全然思ってもないこともあったので正直ショックを受ける回答もありました。ですが、それでも『相手が自分のために時間を使って言いにくいことを伝えてくれたのは一つの愛だ』と思って受け入れました。とても勇気がいりますが、自分のことを客観的に自分だけで理解しようとすることは無理です。他者からどう見えているのか、それを知ることが自分を知る第一歩となるでしょう」

◆採用人事が持つべき視点

最後に田氏は、役に立つ人材なのかを見極める方法を採用人事に寄り添った目線で説明した。「出身大学や専攻やスキルだけではなく、人間性の部分が重要となります。例えば、何に自分の価値を感じているのか、何が好きなのか、どういう時に幸せを感じるのか、過去に人にしてあげて自分自身が良かったと思ったエピソードなどを聞く。どのような行動をとってその時何を感じたのかを掘り出すことが重要です。頭の中で考えていることだけでなく、実際にどういう行動をしたのかというところがとても大切。考えるだけなら誰でもできますが、動くことができる人は少数です。そこを徹底的にヒアリングしましょう」役に立たないとされている人も環境が変われば輝くことはできる。まずは自分が今働いている部署が自分に合っているのか考えてみると良いかもしれない。

取材・文／望月悠木

【望月悠木】

フリーライター。主に政治経済、社会問題に関する記事の執筆を手がける。今、知るべき情報を多くの人に届けるため、日々活動を続けている。

日刊SPA！/2023年3月10日 8時54分

大学院を卒業しても就職できない人がいる現実と原因

 これは大学生の就職活動のための話として書かせて貰います。この内容は一部私自身の主観的部分もあるかもしれませんがそこのところを理解した上で読んでくださいね。

○なぜこの文章を書こうと思ったのか

私自身1年予備校に通って地方の国立大学(理系)を卒業し就職しています。大学院に進学していません。私自身理系であろうと文系であろうと大学院に進学することを否定するつもりはないのだが進学を奨励したいとも思わないのですよ(と言うより大学院進学には否定的です)。自分の周り(大学の動機の人だけでなく中学や高校や予備校時代の同期の人を含めて)大学院に進学したおかげでそれ相応の会社のそれ相応の仕事をしている人もいます。ただ｢その仕事をするのに大学院卒と言う学歴必要なのか｣｢大学院卒業しているのになんでこんなことも出来ないの(又はこんなことも知らないの)｣と言う人もいます。

○私自身なぜ大学院に進学せず学部卒で就職したのか

これは比較的簡単な理由です。｢私自身が余り勉強が好きでなかったから｣｢受験の一番厳しい時代(ゆとり教育になる前ですよ)だったため第1志望の大学でもなく第1志望の学部でもなかったから(本当は薬学部(私自身が受験した頃は4年生でした)に行きたかったのだが自分の学力で無理だった)｣｢1年予備校に通って第1志望の大学に入学出来なかったのだから大学院に進学してもおそらく希望する会社に入社できる自信がなかった(これはある意味正しい、現実に自分の卒業した大学の大学院生の中には留学生を除いてまともに就職できない人が少なからずいた)｣｢私自身が通っていた予備校や塾の講師の中に○○大学大学院卒と言う肩書きの人が結構いたが本当に大学院卒に見合う能力があるように見えなかった(私自身が卒業した西日本にある私立高校の教員にも大学院卒業と言う学歴の人がいたようだがその教員も問題教員気味でした)｣｢学部卒で一応就職できたから｣と言うことが理由なんですよ。

○私の卒業した学部の就職実績について

余書きたくないのだが、自分の卒業した大学は国立の大学なので基本的に裏口入学はないのだが就職実績が少し怪しかった。就職実績と言うのは就職希望者のうちの就職実績(これはどこの大学でもそうだが)なので大学院進学は就職希望者には含まれていないのですよ。卒業生のうち半分位の学生(留学生除く)が大学院に進学しているんですよ。｢医学部を卒業しても(医学部等では国家試験の合格率が下がると問題になるので卒業試験をやって国家試験の合格出来なさそうな人は卒業させないとか5回生から6回生に進級させる段階で学力的に無理そうな人を留年させる行為がよくある)国家試験に合格できない人がいるから裏口入学をしても無駄です｣と予備校の時に聞いたことがある。当然医学部獣医学部歯学部薬学部に入学する人は基本的にその国家試験を合格することが重要である。にもかかわららず合格できない人がいることは有名である(私自身の卒業した大学の医学部の学生に聞いたところ旧帝大をはじめとする国公立の医学部でも卒業したけど国家試験に合格できない人がたまにいるそうだ)。旧帝大の医学部でもこういう現状なのだから当然それ以外の大学や学部に進学する人がそんなに真面目で勉強好きな人が多いのだろうか。絶対にないと思う。要は｢就職できなかったから｣｢なんとなくだらだら学生生活を送ってきて就職活動の時期になり、何がしたいのかわからないから(勉強する気もないけど就職する気にもなれないから)モラトリアム的感覚で大学院に進学しているだけ｣と言う学生が多いだけなんですよ。

○大学院を卒業したのに就職できない原因

①｢本当に勉強する気もないのにモラトリアム的感覚で大学院に進学した｣｢就職できないから進学した｣

学部卒にしろ大学院卒にしろ｢志望動機｣｢学生時代に勉強したことを会社でどう生かすことが出来るのか｣｢会社で何がしたいのか(←これはある意味志望動機だが)｣を必ず聞かれる項目である。当然大学院を卒業見込みだと学部生より余分に勉強しているんだから余分に貢献してくれるだろうと思っているのに学部卒の人と同じことしか答えられなかったら採用しないでしょう。それに｢なぜ大学院まで進学したのか｣と言うことを突っ込みまくることもありますね。モラトリアム的感覚で進学しても大学院まで進学した理由やその経験をどう生かせるのかと言うことに答えられなければだめですよ。偏差値の高い一流大学でもこの分類の大学生が結構多いと聞きます(西日本にある旧帝国大学の就職実績が大学のホームページに掲載されていたが｢医学部を卒業したが国家試験に合格できなかった人が少なからずいる｣｢学部生や大学院生の就職実績には進路未定(不明含む)の人が複数いる｣事は間違いなかった)。

②｢就職に対する認識が甘い｣｢コミュニケーション等が出来ない｣

就職活動には当然面接があります。｢志望動機｣｢学生時代に勉強したことを会社でどう生かすことが出来るのか｣｢会社で何がしたいのか(←これはある意味志望動機だが)｣を必ず聞かれる項目である。これが答えられなかったらだめでしょう。

③｢大学院で学んだことを生かせる職場が少ない(ニーズが少ない)｣

｢大学院で勉強した内容が特定の業界や会社でしか生かせない(その知識が生かせる業界や会社が狭い領域しかない、又は少ない)｣場合就職できる可能性は少ない。学部生のうちから大学院生の就職の実態をちゃんと調べてから進学するようにしたほうがいい。大学院を卒業しても就職できないのなら学部生卒業と同時に就職するようにしたほうがいい。

④大学院卒は学部卒より2年余分に勉強しているから

大学院を卒業していることは学部卒の人より2年余分に勉強していることになる。当然余分に勉強しているんだから余分に会社で貢献してくれることを期待して人事担当者は面接している。にもかかわらず学部卒の人と同じことしか答えられなかったらそれは採用されません。

⑤就職希望なのに研究活動ばかりしている

大学院生の場合卒業後に就職希望なら大学院入学と同時に就職活動が始まっていると思ってもよい。研究活動や勉強も大事だが、インターンシップ等についてもちゃんとしておいたほうがいい。当然学部卒で就職した人に面接や筆記試験等に関することについてもちゃんと聞いておいて就職活動対策もしておかないとだめですよ。

⑥卒業した大学院のレベルが低かった

まあこれはよくありますね。一流大学の大学院を卒業しても就職できない人がいるのにレベルの低い大学院を卒業してもだめなことは多いですね。

○結論

大学院に進学すれば｢必ず学部生よりいい職場に就職できる｣｢学部卒よりいい給料がもらえる｣と言うことはないと断定します。結局は大学院卒業してもいい結果になるかならないかは本人次第であると言っておこう。

資格を取得して独立開業すればぼろ儲けできるのか。

 これは稀に雑誌等で書かれている(話題になる)事なので個人的意見を書かせてもらいたいです。これはあくまでも私自身の個人的意見であると同時に主観的意見という前提で読んで下さい。

はっきり言って｢資格を取得して独立開業すればぼろ儲け｣は嘘ではないが全ての人が可能なわけではないと言っておこう。子尾のように書くのにはいくつか理由があるのでよく内容を理解して読んでほしい。

理由①｢資格試験を取得すれば｣の前提にあるものを理解すること(あくまでも｢資格試験に合格すればの話｣である)

｢資格試験を取得すれば｣ということはあくまでも｢資格試験に合格すればの話｣である。そもそも資格試験に合格できなければ意味なしでしょう。｢法科大学院を卒業しても司法試験に合格できない人がいる(法科大学院の合格率は法科大学院を卒業して司法試験を受験して合格した人の割合であり、受験しなかった人や中退した人は分母に含まれていない)｣ということは有名である。ほかの国家試験でも同じですね。

理由②｢試験に合格してもすぐに開業できるわけではない｣という事実

｢司法試験に合格して司法修習生を終了しても裁判官や検察官にもならず弁護士登録もしない人がいる｣ほかの資格試験(国家試験)であっても｢合格すれば｣という前提があって成り立つ話であり、合格しても登録できない(登録しない？)がいることは容易に推測できることである。又、資格試験取得はあくまでも｢試験の合格出来るだけの知識があった｣というだけのことであり、実務能力があるかどうかは別であるという事実もある。資格を取得してもいきなり独立開業出来るというものではない。会社に勤めながら実務経験を積み、会社に勤めていた時と関連のある資格を取得して独立開業したのなら資格試験を取得しているだけでなく｢実務経験がある｣｢給与所得の元を開業資金に当てることが出来る｣ということも考えられるが、｢学校を卒業してから一度も就職したことがない｣｢会社を辞めて資格試験の勉強だけをしていた｣という場合だと、組閣試験に合格しても｢実務経験がない｣｢開業資金をどうするのかという問題がある｣ということに直面する。それに｢実務｣は｢教科書にかあいてあること｣とはまったく別問題であることについても理解しておかなければならない。｢資格試験の勉強｣に関しては教科書に書いてあることだけを勉強し、その中でも頻出問題だけ理解していれば合格できることがある(当然ヤマの問題もある)。しかし実務では頻出問題だけやればいいというものではない(まあよく聞かれる内容というものはあることは事実だが)。このことは知っておく必要がある。

理由③｢独立開業すれば自分が社長(経営者)である｣

いきなり何を書いているのかと思われるかもしれないが真面目な話である。会社員時代であれば｢有給休暇｣｢健康上の都合や冠婚葬祭等の都合による休暇｣を取得することが当たり前だった。それに｢退職金｣｢ボーナス｣を貰うことが当然だと思っていた人がいるはずだ。会社員時代であれば上司に言われたことを言われた通りにやっていれば会社が倒産したり余程変なことをしたりしない限り給料をもらえたし有給休暇などの権利ももらえていたはずである。しかし自分が経営者であれば｢有給休暇｣｢健康上の都合や冠婚葬祭等の都合による休暇｣｢退職金｣｢ボーナス｣を与える側の立場であり貰う側の立場ではない。サボろうと思えばいくらでもサボれるが、取引先がどのように考えるのかは知らない。自分が休めば自分の経営している組織が動かなくなり取引先が離れていくということもありうるということも考える必要性がある。

理由④｢営業活動をしなければいけない｣｢自分が嫌な事(面倒なこと含む)でもしなければいけなくなる｣

独立開業し、自分が経営者になれば当然事業活動をするにあたって｢営業活動をしなければいけない｣ということは当たり前です。会社員時代であれば上司に言われたことを言われた通りにやっていれば会社が倒産したり余程変なことをしたりしない限り給料をもらえたはずだ。しかし自分から営業活動をやり取引先に対して納品手続きや代金回収(請求書発行業務含む)等をしなければいけなくなる。今までは｢面倒だから｣と言って他人任せにしていたことでも自分でやらなければいけなくなる。人を雇えば労務管理に関する業務もしなければいけなくなる。全て経営者である自分でやらなければならなくなる。会社員時代なら自分でやらなくても他人がやってくれていて当たり前だった業務(自分が面倒だと思っていたこと等も含む)を自分でやらなければならなくなることはちゃんと覚えておかなければいけない。

理由⑤｢いやな人との付き合い方も考えなければいけない｣

理由④の｢営業活動をしなければいけない｣の項目に含まれることだが、全ての取引先が｢自分の好きな人｣｢仲のいい人｣ばかりではないと思う。学生時代であれば｢考え方や価値観の似た人同士でくっついていればよい｣｢気に入った人とだけ仲良くすればいい｣という考え方が通用したと思う。ただ社会人になってからはそういう考え方は通用しなくなってくる。｢嫌な人がいるから｣と言う理由だけでむやみやたらと転職することは余お勧めできない(パワハラやセクハラ等のハラスメントがあった場合は別だが)。会社を辞めることは簡単だが、次の転職先を見つけることが出来るかどうかは知りません。それに会社員時代であれば｢○○という会社に勤めている人だから｣と言う理由で取引先の会社の側も相手にしてくれるが辞めた後にはどのように対応してくるのかは不明です(今まで通り取引してくれえるとは考えない方がよい)。｢嫌な人と取引しなかったらいいのでは｣と言いますがそれを言うのなら｢取引先を増やすためにどうしたらいいのですか｣と言うことについて教えてくださいね。｢嫌な人と取引をしない｣と言うことは｢仲のいい人とだけ取引する｣事の何倍も無難しいと思いますよ。

独立開業を目指すのはよいが結構こういうことを考えていない人は多いと思いますよ。実際家の近所の商店街や職場の近所など自分自身の立ち回り先を見ていても数年で店が出来たかと思うと数年で閉店するような店がたまにありますからね。

低偏差値大学(FランクBFランク)を廃止(廃業)させることによるメリットについて

 今現在日本国内には大学が多数存在している。その中には｢定員割れが生じている｣｢偏差値算定不能大学(BFランク)が多数ある｣｢入学実績や受験者数等を公開出来ない大学が多数ある｣といわれている。まあ高校にも｢複数年において定員割れしている｣｢入学実績や受験者数等を公開出来ない｣という学校も少なからずあるが(今回は大学のみを議論の対象にするため高校に関しては議論の対象外とする)。私自身、こういった低偏差値大学(FランクBFランク)を廃止(廃業)させること(募集停止含む)が非常に重要だと思っている。なぜそういうふうに思うのかということについて説明させてもらいたい。

理由①｢大学は勉強をする事を目的としている｣

大学にしろ短大にしろ専門学校にしろちゃんと勉強することを目的に存在しています。低偏差値大学(FランクBFランク)ではそういう機能を果たせていないでしょう。実際に大学の教養部で小中学生レベルの内容の授業の復習からやっている学校が多数あるってでしょ。私が大学受験した頃は受験が一番厳しかった頃らしい。その時期でも｢高卒レベルの学力が少なからず怪しい人が大学に入学していた｣ということは事実である(裏口入学が出来ない国公立大学でもそういう学生は少なからずいた)。そもそも大学としての役割を果たせていないものを存在させる意義はありません。理由②にも書くがレベルの低い大学を存続させるために税金(私学助成金の出所は税金です)を国民が負担しているのではありません。増税が必要だというのならその前に無駄な大学を潰して無駄な助成金支出を減らすことが先です。

理由②｢低偏差値大学(FランクBFランク)をなくせば学校法人(国公立大学含む)に対する無駄な助成金を減らすことが出来る(これによって税金の無駄遣いが減らせる)｣

国公立大学は税金で賄われていることは有名である。私立大学には｢私学助成金｣というものが交付されています。この私学助成金の原資は税金なのですよ。低偏差値大学(FランクBFランク)を日本国内からなくせば税金の無駄遣いが減ります。レベルの低い大学を存続させるために税金(私学助成金の出所は税金です)を国民が負担しているのではありません。増税が必要だというのならその前に無駄な大学を潰して無駄な助成金支出を減らすことが先です。学校教育無償化を進めるのならまずは低偏差値大学(FランクBFランク)をなくすべきです。学校教育無償化は低偏差値大学(FランクBFランク)を存続させるためのものではありません。

理由③｢大卒の価値が上がる｣

低偏差値大学(FランクBFランク)がなくなれば大学卒業者数が減るから大卒の価値が上がるのは当然です。大卒に見合う学力の卒業生が増える事も事実です。

理由④｢大卒の就職活動が楽になる可能性がある｣

低偏差値大学(FランクBFランク)がなくなれば大学卒業者数も減るため、就職活動が楽になるのは当たり前です。それに大卒に見合う学力の卒業生が増えるので当然のことながら採用する側のも楽です。

理由⑤｢親の経済的負担が軽くなる｣

まあレベルにかかわらず大学に進学しなければ学費という経済的負担が減るわな。

理由⑥｢奨学金の返済に困る学生が減る｣

最近は一流大学を卒業しても就職できない(就職できてもブラック企業だった)人がいるということは有名である。低偏差値大学(FランクBFランク)であれば就職状況はどうなるのかな。就職できるかどうかが奨学金の返済に影響します。

○今後の大学のあり方について

今後の大学のあり方についても少し書いておきたい。これはあくまでも個人的、主観的意見であるという前提で読んでほしい。

①低偏差値大学(FランクBFランク)は国(文部科学省)が中心になって廃止する方向性に持って行け

既に書いたことだが低偏差値大学(FランクBFランク)は廃止させる方向性にした方がいい。私学助成金という名の税金の無駄遣いが減ります。増税する前に低偏差値大学(FランクBFランク)を潰すことが重要です。

②大学入試や大学卒業に対する基準や授業内容を厳格化せよ。

確かに私自身｢運良く国立に入学できた部分がある｣｢お情けで単位を貰ったことがある｣ということは事実である。ただ、だからといってむやみやたらと単位の投売りをしまくるような行為はよくないと思う。それも大学で小中学生程度の内容をやって単位を投売りするのと｢お情けで単位を貰った｣とは意味が違うのではなかろうか。

③大学は勉強するところという自覚を学生は持て

言わんでも分かると思うけど大学は勉強するとこれであって遊園地ではないですよ。低偏差値大学(FランクBFランク)は学校としての機能をちゃんと果たせているのかな。

○まとめ

低偏差値大学(FランクBFランク)は日本にいらない。なぜならば学校教育を行う場所としての機能が果たせていないからです。低偏差値大学(FランクBFランク)は税金の無駄遣いです。これは昔から言われているのに文部科学省はいつまでも先延ばしにしすぎてはいませんか。まさか低偏差値大学(FランクBFランク)に文部科学省の元役人が天下りしているのではないでしょうね。高校や大学は本当に勉強したい人だけが行けばいい。やる気のない低偏差値の人には無理はさせない方がいいです。やる気のない人に勉強せよというのはお金(授業料や入学金)と税金の無駄遣いです。低偏差値大学(FランクBFランク)に進学する人や低偏差値大学(FランクBFランク)はあほであると同時に人間の屑です。死んだ方がいいですよ。

高校卒業後の進路に困った時に考えて欲しい事

 高校卒業後に就職すべきか進学すべきかということについて悩むことがあると思うが色々私自身の意見を書かせてもらいたい。あくまでもこれは私自身の主観的意見という前提で読んで下さい。

○進学するメリットデメリット

①大学に進学するメリットデメリット

･メリット

｢大学卒という学歴が貰える(就職活動において大卒のみという採用基準になっている場合がある)｣｢資格試験によっては特定の分野の学部を卒業していなければ受験できない場合がある(医学部薬学部歯学部等)｣

･デメリット

｢4年(学部によっては6年)学校に通わなければいけない(当然その分の学費や入学金がかかる)(通信制大学の場合どうかは知らないが)｣｢レベルの低い大学だと大卒扱いされない場合もある(就職活動において学歴フィルタリングで引っかかる場合がある)｣｢入試をクリアしなければいけない(レベルの低い大学であれば名前さえ書ければ入学できるがレベルの高い大学の高い大学の場合入学基準が高いため、全ての受験者が合格できるわけでない)｣｢大学や学部によるから一概に言えないが自分で計画的に単位を取得していかないと規定の年数で卒業できなくなる(そもそも履修科目届けを出して単位取得のための計画を立てないと留年することが多い、そういう意味で自主性がないとだめなことが多い)｣｢学校や学部によっては実務的･専門的知識が身につくとは限らない(逆に自分からやりたいことを見つけて資格試験の勉強をしたり授業を受けるなどをしていかないとどんどん放置される場合がある)｣｢就職活動において４年制大学を卒業しているのだから採用最低基準が厳しくなることが多い(当たり前ですけど)｣

②専門学校･短大に進学するメリットデメリット

･メリット

｢4年制大学に比べて入試が楽(簡単)な場合がある(全てがそうではないが)｣｢修業年限が2年(又は3年)のため学費等が4年制大学に比べて少なくてすむ｣｢4年制大学に比べて修業年限が少ない分早く就職することが出来る(お金を早く稼いで実務経験を積むことが出来る)｣｢短大の場合4年制大学に編入することが出来る場合があるため、大学入試に比べて楽な場合がある｣｢学校によっては専門的で実務的な授業を受けることが出来る場合がある｣｢学校にもよるが学校がカリキュラムや授業の計画を立ててくれる(時間割表を学校が作ってそれに従って学生が授業に出席するようにしてくれる学校があるらしい)ので大学よりも自主性が強調されない分楽なところがある｣

･デメリット

｢短大卒又は専門学校卒という学歴になる(4大卒という学歴にならない)｣｢2年制の学校(又は学部やコース)の場合１回生の時から実質的に就職活動のような状況になることがあるため、学校生活がほとんどないという状況になる｣

○高卒で就職するメリットデメリット

･メリット

｢大学･短大･専門学校に進学しない分授業料(お金)が余分にかからない(授業料は高校分まで)｣｢余分に進学していない分早くに実務経験を積みつつお金を稼ぐことが出来る｣｢余分に進学していない分就職において採用基準が緩い場合がある(採用されやすい)｣｢学校が手取り足取り就職指導をしてくれる場合が多い(余程問題のある生徒や学校でない限り)｣｢就職活動をする年齢が低い(若い)ため、人事担当者も大学･専門学校･短大に比べて優しく接してくれる場合がある｣｢正社員として就職すれば厚生年金に加入できる(当然厚生年金に加入できる職場に就職すればの話)ため、年金加入期間が長くなるため、老後の生活の足しになる｣

･デメリット

｢学歴が高卒扱いになる｣｢初任給が大卒より安い場合がある(ただこれは正社員として就職した場合のことです)｣

○まとめ

各学歴のメリットデメリットについて書きました。個人的な話として言わせて貰うなら｢特に勉強をする気もないのなら高卒で就職したほうがまし(就職してから学校に進学したくなったのであれば通新制大学や2部制大学という方法もある)｣｢低偏差値大学(FレベルやBFレベルの大学)にいくのは絶対にやめたほうがいい(大学は勉強するところです)｣｢特に勉強したいとは思わないが就職したいとも思わないという理由で進学するのはお金を無駄にすることが多い｣ということです。もし進学したのなら一生懸命勉強してちゃんとした就職先に就職できるようにすることが大切です。このことを考えて進路を決めましょうね。

職業訓練校に行くメリットデメリット

 ｢リストラされたから｣｢新卒で就職できなかったから｣｢仕事を探したがなかなか就職先が決まらないから｣という理由等で職業訓練校に行く人が少なからずいる。どのような理由で職業訓練校に行こうと知れは人の自由であるため、私自身が口を出すつもりはない。ただ、職業訓練校に行くメリットとデメリットについて理解していないととんでもないことになる可能性があるため｢職業訓練校に行くメリットデメリット｣について書かせてもらうことにしました。あくまでもここに書いてある内容は私自身の個人的意見であり、全ての人に当てはまる内容でないことを理解した上で読んでほしい。

○職業訓練校の種類

職業訓練校には私自身が知りうる限り｢公共職業訓練校(地域によって呼び方は違うらしいが都道府県立高等職業技術専門校と呼ばれるケースがある)｣｢民間訓練委託校(都道府県や国の外郭団体が運営しているケースもあれば完全な民間の会社(資格試験の学校や学校法人含む)が運営しているケースもあるそうです)｣があるそうです。地域や職業訓練校の種類にもよるため一概には言えないがコースや内容によっては｢本科講座(失業中で求職者に対する支援を対象にした講座で3ヶ月位から1年位の期間の講座もあるようです)｣｢在職者支援講座(現在仕事等をしている人(雇用形態問わず)に対してスキルアップを図るための講座で、期間は数日や数回程度の講座が行われる)｣がある(私自身｢在職者支援講座｣を受講した経験がある)。

○職業訓練校に行くメリットデメリット

1、職業訓練校に行くメリット

･規則正しい生活を送ることが出来る

･格安の料金でスキルアップをすることが出来る(専門知識を身につけることが出来る)

･｢本科講座(失業中で求職者に対する支援を対象にした講座で3ヶ月位から1年位の期間の講座もあるようです)｣では失業給付金が受け取れるため、経済的に楽である

･就職に対する相談やアドバイスや指導を受けることが出来る(場合がある)

2、職業訓練校に行くデメリット

･必ずしも正社員としての就職が出来るわけではない

就職活動をする時の景気動向にもよるためなんとも言い切れないが必ずしも正社員として就職できるとは限らない事実がある。｢就職内定率が100％ではない｣｢就職内定率の中には非正規雇用としての就職やブラック企業への就職も含まれている｣ということを理解しておく必要がある。

･講座の内容によっては途中で授業についていけなくてリタイアしてしまう人が稀にいる

｢IT系の講座にパソコンの経験が余ない人が受講したためついていけなかった｣｢事務系の講座を受講したが簿記検定やワードエクセル(事務系の仕事でもワードエクセルの基本操作は出来ないと就職できませんから)の講座内容についていけなかった｣という人が稀にいるそうです。当然途中でリタイアしてしまうと｢失業給付は受けれなくなる｣｢就職相談やアドバイスは受けれなくなる｣｢一定期間職業安定所からの斡旋で職業訓練校に入校できなくなる可能性がある｣というデメリットがあるそうです。又仮に失業給付金を満額受け取るために最後まで講座を受講しても就職できないケースがあります。現実に私自身が勤めている会社の同じ部署にアルバイト(社会保険に加入できるアルバイト)として勤務していた女性の話によると｢職業訓練校に講座の最後まで通ったが就職できない人(雇用形態を問わない)人は半分以上いた｣｢途中から来なくなった人が数人いた(理由は不明)｣｢事務系の講座を受講したが資格試験等を全く取得できなかった人も少なからずいた｣｢事務系の講座なのにワードエクセル等基礎的なパソコンの操作の授業でつまずく人が少なからずいた｣という話を聞いたことがある。このことから考えて｢授業についていけない人が稀にいる｣｢就職できない人が稀にいる｣ということは事実だと思います。

･就職できなかった場合職業訓練校に通っていた期間と卒業後の就職活動期間がブランクになってしまう(何のために職業訓練校に通っていたのかと面接官に聞かれることになる)

･稀に｢失業給付金を満額受け取るためにはなから就職活動をする気のない受講生がいる｣｢講師の先生の中にレベルが低い(又は全くやる気がない)人がいる｣｢民間訓練委託校の中には運営会社に問題があるケースがある(雇用助成金を貰うためだけにいい加減な運営をしている会社もある)｣という話を聞く。

職業訓練校の受講生の中には一生懸命勉強して就職活動につなげようとしている人も多数います。しかし、｢やる気がない｣｢失業給付金を貰いたい｣という受講生も少なからずいるそうです。そして｢受講生が集まらなかったら雇用助成金が入ってこない｣｢受講生が集まらなかったら自分の担当している授業が廃止されて自分の居場所がなくなるからと必死になっている講師がいる｣という話を聞いたことがあるが嘘ではなさそうである。

○職業訓練校に行って就職できない人

･失業給付金を貰うことを目的に最初から就職する意思がない

･職業訓練校に通えば就職を無条件に斡旋してくれると思っている

･通うべきコースを間違えている(そのコースを終了後にどのような就職先があるのかを理解せずただ単に入学倍率が低くて入学しやすいコースを選んでしまったケースがこれ)

･職業訓練校に通えば無条件に何らかの資格が取得できると思っている

･職安だけに就職活動を依存しきっている(職安に通うだけでなく転職サイトに登録するとか新聞の求人欄を見るとかもしないとだめですよ)

･余程の事情がある(｢無謀な会社を受験した｣｢コミュニケーション能力がない｣｢過去の職歴と職業訓練校の講座内容とに整合性がない」等)

○職業訓練校に行く前に考えておくべきこと

職業訓練校はあくまでも就職や転職に必要な知識や技術を身につけるための学校である(厳密に言えば学校ではないのかもしれないが)。ですので自分から積極的に知識を身につけるための努力をする(資格取得含む)と同時に積極的に就職活動もしなければ意味はありません。ただ単に学校と家を往復するだけの生活をしていたのでは就職は出来ません。それと職業訓練校の講座選択は重要です。興味のない(適正的に無理な)講座を受講しても授業についていけなくなる可能性があるし、仮に失業給付金のために最後まで受講しても就職できません。職業訓練校の体験入学や学校見学が出来るのであれば参加してみると同時に｢資格取得実績(どんな資格を取得しているのかも確認)｣｢就職実績(どんな会社に就職しているのかも確認)｣｢就職指導としてどういうことをしているのかも確認する(学校に求人情報が張り出されているのかどうかも確認した方がよい)｣を確認しておくようにしたほうがいいですね。そうでないと｢職業訓練校に入学してから違った｣ということになりかねませんから。

資格を取得すれば就職に有利なのか

 ｢資格を取得すれば就職に有利なのか｣という質問がよくあるので書かせてもらいます。これは資格の内容によるとしか言い切れませんね。資格試験でも役に立つ資格と役に立たない資格がありますから(まあこのことについては自分でよくよく調べてみてくださいね)。それと資格試験に合格すればという前提がありますからね。どんなに就職に有利な資格でも合格できなかったら意味ないですからね。

最新版「役立つ資格」と「残念な資格」IT系の需要増の反面、医療事務は低迷

 コロナ禍による自粛生活が長引く中、自宅にいる時間を利用して、資格取得の勉強や趣味のための通信講座に勤しむ人が増えている。さらには、必要とされる資格や人気の講座が、これまでと変わってきているという。せっかく時間とお金をかけるなら役立つ資格や知識を身につけたいもの──。最新の“資格事情”を探る。

◆稼げる資格は取る前に仕事の想定を

「資格取得はあくまでも手段です。どれを取るべきか考える際に大切なのは、何がしたいのか、目的を明確にすることです」と話すのは、キャリアカウンセラーの藤井佐和子さんだ。主な目的としては、資格を武器にして就職・転職をすることや、いまの勤務先で収入を上げることだ。あるいは、生活や子育て、人間関係などの問題を解決し、プライベートをより充実させたい、などがあげられる。こうした目的によって、選ぶ資格や心構えも変わってくる、というわけだ。「資格を取得することで仕事につなげたい場合は、未経験でもすぐに就職できるほど、その資格の需要が高いかどうか、住んでいる地域の求人情報などをリサーチする必要があります」（藤井さん）せっかく資格を取っても、実際に働いてみると、自分には向いていないと気づいて、使いこなせないケースも多い。そうならないよう、資格を取る前に、実際に働いている人の話を聞いたり、現場を体験して、取得後の仕事内容を想定しておくことも大切だ。たとえば、コロナ禍でも需要が高かった仕事の1つに、一般用医薬品を売る「登録販売者」があるが、これを取る前に、ドラッグストアなどでレジ打ちのパートをしておくと、資格取得後にどんな仕事ができて、いくら時給が上がるかなど、イメージがしやすくなり、就職にも有利になる。

◆これから役立つのはIT系の資格

では、アフターコロナにおいて、仕事に直結すると注目されている資格には何があるのか。「ずばり、IT系の資格です。ワードやエクセルなど、ある程度パソコンを使い慣れている人ならまず、プログラミングなどITの基礎知識を証明できる『基本情報技術者試験』に合格すると、就職に有利になります」と、資格取得アドバイザーの中村一樹さんが分析する。ウェブサイトの制作やデザインをするウェブデザイナーや、インターネットショップの立ち上げに役立つ「ネットショップ検定」なども注目度が上がっているという。「ウェブ業界は現状、男性が多いので、女性目線での提案ができるという点でも、今後必要とされると思います」（中村さん）

女性の取得者がまだ少ないうちに取っておいた方が、就職で有利になりそうだ。

◆生活に役立つ資格を仕事に生かす選択肢も

一方、日々の生活を充実させるために資格を取るのもアリだ。特に最近は、自粛中のおうち時間をより充実させたいと、野菜ソムリエなどの料理系の資格や、整理収納アドバイザーなど家事力向上のための資格の人気が高まっているという。好きなこと、得意なことに関する知識が深まるうえ、すぐに普段の生活に役立つという、実用性の高さも人気の所以だ。「しかも、こうした資格で収入を得て活躍している人もいます。たとえばYouTubeやブログ、インスタグラムなどのSNSで自分の技術や知識を発信して、ファンを獲得していく。それが著書出版などにつながり、有名になれば教室を開いたり、講演会を開くことも可能になります」（藤井さん）資格を利用して就職するより難易度は高いといえるが、不可能ではない。こういった仕事なら定年もなく、自分のペースで何才まででも働ける。5年後、10年後、どんな自分になりたいのかをイメージすることで、必要な資格が見えてくるはずだ。

◆800以上の資格を持つ中村さんが勉強法を伝授！

資格取得には、少なからず、勉強に時間をかける必要がある。とはいっても、家事や育児、仕事と、多忙な主婦が勉強時間を確保するのは難しい。だが、公認会計士などをはじめ、800以上の資格に合格してきた前出の中村さんは、「わざわざ時間をつくる必要はない」と言う。「資格の種類にもよりますが、ほとんどの勉強は暗記がメインになります。新たな知識を覚えようとしても時間が経つと忘れてしまうため、何度も反復する必要があります。ですから、まとまった時間をつくるよりも、移動中や病院などでの待ち時間、入浴中やトイレ中など、空き時間こそ暗記タイムにピッタリ。勉強をしようと身構えるのではなく、常に繰り返し暗記をする癖をつけておいた方が効率的です」（中村さん）覚えるべき項目を読み上げて録音し、その音声を運転中や料理中に聴きながら作業するのもおすすめだという。集中力は長く続かない。5分、10分単位で集中する機会を何度もつくるのがいいようだ。

◆「残念な資格事典」前は人気だったけど最近少し低迷気味…

コロナ禍でエステやネイルなどの美容業界の需要が減った影響で、美容系資格が低迷気味になるなど、誰もが知る資格にも逆風が吹いている。そこで、最近人気が落ちつつある資格の現状を紹介しよう。

■医療事務：コロナ禍とAI化で、短期的にも長期的にも需要減

「医療機関の受付業務や患者対応、診療報酬請求事務などを行うにあたり、持っていると就職しやすいといわれてきましたが、コロナ禍で医療機関に行く患者が減り、人員も縮小傾向に。将来的にも、AI化されて先細る可能性があります」（中村さん）

■弁護士：高収入の代名詞もいまは昔…

「取得は難しいものの、高収入が期待できる国家資格と思われてきましたが、持ってさえいれば仕事が来るというわけではありません。特に昨今、仕事がある人とない人の二極化傾向に」（中村さん）。取得後の研鑽と人徳がものをいうようだ。

■薬剤師：6年かけて資格を取っても、飽和状態で仕事がない

医師の処方せんに基づいて薬を調剤できる国家資格。現在は飽和状態で就職先を探すのが難しいという。「薬学部に6年間通って受験資格を得ますが、そのための時間と学費に見合った報酬が得られるかというと、厳しいのが現状です」（中村さん）。 

■ウエディングプランナー：コロナ禍で活躍の場がさらに激減

結婚式や披露宴をプロデュースするために、持っていると箔がつく民間資格で、華やかなイメージに憧れる人も多かった。しかし、いまは結婚式をやらないか、自分たちで企画する形式が主流となったうえ、コロナ禍で式の中止が相次ぎ、需要が激減。

取材・文／桜田容子

※女性セブン2021年4月29日号

マネーポストWEB / 2021年4月20日 16時0分 

一流大学卒なのに仕事が出来ない人

｢一流大学卒なのに仕事が出来ない人｣｢勉強が出来る(成績がいい)にもかかわらず仕事が出来ない人｣というのは少なからずいる。今回はこのことについて私個人の意見を書かせてもらいたい(あくまでも個人的意見という前提で受け流して欲しい)。
○｢一流大学卒なのに仕事が出来ない人｣｢勉強が出来る(成績がいい)にもかかわらず仕事が出来ない人｣というのは少なからずいるという事実。
どこからどこまでが一流大学なのか不明なのであるが比較的偏差値の高い大学を優秀な成績で卒業した人(成績のいい人)はどちらかといえば仕事が出来る傾向がある(あくまでも傾向として)ということは事実です(全てではないにしても実際にアルバイトや就職活動等であった学生のうち偏差値の高い学校の人の方が人間的な面においても知識等の面においてもましで、偏差値の低い学校の人はやはり低レベルなケースが多かったことも事実です)。なぜならばこういう人は｢過去に勉強を効率的にこなしてきた経験がある｣｢知識量が多い｣｢大学において計画的に単位を取得してきたという経験がある(ある意味計画を立てて行動する能力があると判断されるケースが多い)｣｢就職試験や大学入試における筆記試験でいい成績を取っているということは基礎学力がある｣｢一生懸命に物事を取り組んだ経験のある人｣とみなされることが多い(最近はゆとり教育の兼ね合いで昔なら高校や大学に進学できなかった人でも大学に入学出来ているケースがあるため成り立たなくなってきている話だが)。ただ、例外的なパターンの人が少なからずいることも事実です。

○｢一流大学卒なのに仕事が出来ない人｣｢勉強が出来る(成績がいい)にもかかわらず仕事が出来ない人｣とはどういう人なのか
パターン1｢プライドが異常にに高い｣
たまにですが｢プライドが異常にに高い｣という話を聞きます。｢学校名学歴や偏差値をむやみやたらと持ち出したがる(自分より偏差値の低い学校の人については偉そうな態度や言動をする)｣という話はたまに聞きます(常識的判断の出来る人であれば心の中でそう思っても人前でそういう態度は取りませんけどね)。｢プライドが異常にに高い人｣の中には｢自分の立場でしか物事を見れない｣｢他人に頭を下げることが出来ない｣｢自分の過ちを認められない人が少なからずいる｣というケースが少なからずありますね(全てではないが)。
ただ中途半端なレベルの学校を中途半端な成績で卒業した中途半端な人の中にもプライドが異常に高くて厄介な人がいることも事実だが(一流大学卒でプライドが高い人より中途半端なのにプライドが高いという奴の方が割合として多いような気がしますが)。

パターン2｢コミュニケーション能力が低い｣
アルバイトであれ正社員であれ仕事をする上でコミュニケーション能力は必ず必要です。これがなければ仕事が成り立たない(それ以前に面接で不採用になると思うが)。｢相手の言おうとしていることや気持ちが理解できない｣｢空気を読む事が出来ない｣というレベルであれば仕事は成り立たない。

パターン3｢適性の問題｣
どんな仕事においても適性の問題というのはあります(学校名学歴偏差値以前の問題として)。適性的に無理のある分野で頑張ってもいい成果は出ません。

パターン4｢勉強しか出来なかった(勉強以外さっぱりだった)｣
小さいときから塾通い予備校通いや習い事ばかりしてきて、勉強以外全く出来なかったという人は少なからずいるように感じます。確かに｢学業｣というものは大切な要素だが、人を評価するうえでの1つの基準であって全てではない。実際に就職活動の面接であれば｢学業(学校名･学歴･偏差値･成績･資格取得欄)｣は1つの基準であってそれだけで全てが評価されるわけではない。実際に大卒の新卒就職活動の面接で｢アルバイト経験｣｢サークル活動｣など学業以外の項目についても質問されるでしょう(別にアルバイトをしたりサークル活動をしていた人がよくてしない人が悪いということではない)。それに｢勉強｣というものには答えが1つしかないことが多いが仕事(業務内容にもよるが)には答えが必ずしも1つしかないということはない。というよりも学業においては｢模範解答が存在している｣｢出題者の意図を読んでそれに対して出題者が喜びそうな答えを出す｣事が重要だが仕事においては全てにおいて｢模範解答が存在している｣ということではない(業務内容によっては終われたことを言われた通にやることが正しいという業務も存在するが)。勉強しか出来なかった人の中には｢決められないと出来ない｣｢自分の頭で考えることが出来ない(これは学歴に関わらずいるが)｣｢社会性や常識性がない(小さい時から勉強さえしていればよいといわれてきて勉強しか出来ないいい子になった)｣という人が少なからずいることは事実ですね
まあ｢勉強も出来ない｣｢勉強以外のことも全く出来ない｣という人に比べれば｢勉強しか出来ない人｣の方がましかもしれませんが(あくまでもましということであってこれがいいというわけではない)。

ケース5｢その他｣
上記以外にもいくつかパターンがありますね(僕の経験上)。僕が見てきた範囲には｢発達障害の疑いがある(発達障害は知的障害とは異なる)｣｢他人の気持ちを読めない(自分の立場でしか物事を考えられない)｣｢人間関係を知らない(こういう言動をするとトラブルになるということが理解できない)｣｢視野が狭い(特定の物事や分野にしか興味が示せない)｣｢社会性や常識性が欠如している(これは勉強しかできないという部分にも書いたことだが)｣｢長年司法試験等の受験目的で資格試験浪人をしていて就業経験がない(実際旧司法試験の受験で大学卒業後1度も就職せず(本人は正社員として就職したが事情があって退職したと自己申告している)30代後半まで受験勉強ばかりしていて(結局司法試験には合格していない様子です)常識性や社会性が全くなく人間関係や業務遂行でトラブルになりクレームが少なからずあった)｣というケースがかつてあった。

これ以外のもあるがこういうケースが多いように感じます。

 

【就職内定率から学ぶ】就活生が気になる調査方法や数字の推移

○毎年発表される就職内定率について理解しておこう

近年の景気感の回復、また人手不足の影響などを受け、就職内定率が過去最高に達したというニュースが眼に飛び込んできます。就職を目指す学生にとっては、これはとてもよいことのように感じられますが、この就職内定率とは、そもそもどのようなものなのでしょうか。よく耳にするこの「就職内定率」という言葉ですが、実のところその実態について知っていると言い切れる人はあまりいないでしょう。そこでこの記事では、就活生が知っているようで知らないこの「就職内定率」について、その調査方法から近年の推移などを徹底的に解説します。「就職内定率」について正しく理解し、ぜひ自身の就職活動に役立ててください。

○就職内定率とは 就職内定率とは、「就職希望者がいったいどのくらい就職することができたのか、または内定を受けることができたのか」を調査し、その割合を算出したものです。一般にこの就職内定率は、景気や経済状況の目安としたり、就職環境の指標として利用されています。また、大学などの教育機関が自学の就職状況として独自の数字を発表し、学校のPRとしてアピールする場合もあるでしょう。さまざまな大学や高校などが、それぞれの学校の学生の就職内定率を発表しています。これは学校教育法施行規則によって公表されるもので、それらの学校の就職状況を知るための指針となります。それゆえ、各学校ではPRのための材料として用いているのです。 ○厚生労働省・文部科学省で調査されたもの 就職内定率とは、該当する年度に卒業する学生が、就職および就職内定を受けた割合をいいます。これは厚生労働省と文部科学省とが共同で「就職内定状況に関する調査」という調査を実施し、これを基に算出した数値です。厚生労働省はこの調査の目的を、「大学や短期大学、高等専門学校及び専修学校の卒業および卒業を予定する学生・生徒の就職内定状況を把握し、就職問題に適切に対処するための参考資料を得ること」としています。さらに文部科学省と共に、大学の就職相談員とハローワークのジョブサポーターとの連携での取り組みを通して就職支援を図るため、年に4回、定期的な公表をおこなっています。それにより、その期間における就職内定の状況を周知させているのです。

○厚生労働省と文部科学省が連携しておこなうこの「就職内定状況に関する調査」は、国内の大学などの就職相談員、ハローワークのジョブサポーターなどの連携を促進するためにおこなわれるものです。調査の依頼先は、国立大学、公立大学、私立大学、短期大学、高等専門学校、専修大学（専門課程）の112校です。これは地域などを考慮して厚労省と文科省が抽出したもので、調査の対象人員は6,250人となります。調査方法は、対象となる各大学などで、調査の対象学生を抽出し、電話及び面接によって性別や就職希望の有無、就職状況などを調査します。調査の時期は、毎年10月1日、12月1日、翌年の2月1日、4月1日です。発表についてはそれぞれに対応して11月16日、1月18日、3月18日、5月17日となっています。 ○就職内定率の数字が全て正しいとはいえない 就活生にとっては、就職に関するさまざまな場面で指標として活用される就職内定率ですが、実は注意すべき点もあります。示されている数値が実際の就職状況を正確に反映しているのかどうかというと、実はこの数値がすべて正しい、というわけではない点です。ここからは、就職内定状況調査の調査依頼におけるサンプル数について、また調査方法にみられるその問題点を探ることで、就職内定率が示す数値についての信頼性について考えていきます。 ○就職希望者のみを調査対象としている また注意したいのは、これらの大学の調査で調査対象となっているのは、就職希望者のみです。発表されるデータに「注）なお、就職率とは就職希望者に占める就職者の割合。」という記載があることに注意してください。ここでは就職浪人や就職を諦めて大学院へ進学する学生、また留学をする学生は含まれていません。 ○分母、分子というカラクリ 文部科学省単独の就職率は、正確には「卒業者に占める就職者の割合」と言います。 という正式名称が出た時点で、合点の行く読者も多いのではないでしょうか。 こちらは、卒業者総数が分母、就職者数が分子です。毎年8月にその年の卒業者について速報値を公表しています。大学、短大、高校などは全て回答する必要がありますので、実態としてはこちらの方が正確です。 では、厚生労働省と文部科学省の合同調査である「就職内定状況等調査」はどうでしょうか。 こちらは就職希望者が分母、就職者が分子です。 さらに付け加えると、この調査は全大学に対して調査するものではありません。 厚生労働省サイトに、調査の概要がありました。対象は、以下の通りです。 全国の大学、短期大学、高等専門学校、専修学校の中から、設置者・地域の別等を考慮して抽出した112校についての調査。調査校の内訳は、国立大学21校、公立大学3校、私立大学38校、短期大学20校、高等専門学校10校、専修学校20校。 調査対象人員は6，250人（大学、短期大学、高等専門学校合わせて5，690人、専修学校560人）。 調査対象は短大などを含めても6250人。一方、学校基本調査は卒業者総数が分母であり、この卒業者は大学卒だけで約56万人。 大学数は782校（2018年時点）に対して、就職内定状況等調査は112校。 学校基本調査と就職内定状況等調査、どちらがより正確か、どう考えても前者の方でしょう。

まあこういうことを理解しましょうね。統計の取り方にもよるのですが親が自営業(法人成しているかどうかは別として)の場合就職実態としてどう扱っているのかは不明です。

定員割れ私立大に財務省「補助金減らす」提言へ

財務省は、２４日に開かれる財政制度等審議会の分科会で、定員割れや赤字経営が続く私立大に対する補助金の減額や停止を提言する。少子高齢化で１８歳人口が減少を続ける中、不要な補助金を減らし、私立大に経営改善を促す狙いがある。政府は、学生の負担軽減や教育研究の向上のため、私立大を経営する学校法人に私学助成金と呼ばれる補助金を交付している。補助金には学生や教職員数などに応じて機械的に配分する「一般補助」と、特色ある教育研究で改革に取り組む学校への「特別補助」があり、２０１８年度予算で計３１５４億円にのぼる。文部科学省によると、１８歳人口はピークだった１９９２年の２０５万人から約９０万人減少している。一方、私立大の数は６割、定員は４割、それぞれ増加した。１６年度末時点で、国内の私立大５７０校のうち２７９校が定員割れとなり、そのうち６割の財務状況がマイナス収支に陥っている。財務省は、提言で「経営改善がない法人は、特別補助などの助成対象から除外すべきだ」と指摘する。
読売新聞 2018/10/23(火) 9:43
当たり前ですね。増税したり教育無償化する前にていれべるな学校(大学)はつぶした方がいいと思います。

法科大学院、神奈川ゼロに横浜国立大１９年度に募集停止

横浜国立大（横浜市保土ケ谷区常盤台）は５日、法科大学院の２０１９年度以降の学生募集を停止する、と発表した。法科大学院への志願者、入学者とも減少して定員割れが続いており、同大は「改善を見込むのは困難」と判断。これにより、法科大学院を設置した県内４大学が、多様な経歴を持った法曹の養成を目指して始まった制度からすべて撤退することになる。同大は０４年度に法科大学院を設置。もともと法学部を設けていなかったが、「地域連携型」の法科大学院を掲げ、神奈川県弁護士会の全面支援を受けながら、法学未修者に対する教育に重点を置いてきた。だが、志願者数は年々減少。初年度こそ定員５０人に対して志願者は９７０人を数えたが、０９年度（３７７人）に５００人を切り、１１年度（１８９人）に１００人台、１４年度（７３人）から二桁台が続いていた。同大は定員を１０年度に４０人、１５年度に２５人と見直したが、１３年度以降は入学者数が定員に届かない「定員割れ」が常態化。１８年度の志願者数は３３人、入学者数は９人で、いずれも過去最低を更新した。同大によると、これまでに１６９人が司法試験に合格した。現在は３８人が在籍しており、教育課程を修了するまで法科大学院を存続させ、修了者に対しても支援を続けるという。５日に会見した法科大学院を統括する泉宏之教授は「期待に添うことができなくなったことは、誠に遺憾。深くおわびする」と謝罪。同大の長谷部勇一学長は「本当に残念」とし、志願者数減に歯止めが掛からなかった要因に、法科大学院を経ずとも司法試験の受験資格が得られる「予備試験」を挙げた。
最終更新:6/5(火) 23:27カナロコ by 神奈川新聞

私立大学の運営法人、約4割が赤字

文部科学省によると、私立大学で入学定員充足率が100％以上の大学数の割合は、1996年度には96.2%を占めたが、少子化を背景に2017年度には60.6%へと大きく落ち込んでいる。私立大学では、収入の77%*を学生納付金が占め、国立大学の12%*を大きく上回っており、学生数の減少が「収入高」や「損益」へ大きな影響を及ぼす。少子化により厳しい経営環境に置かれている私立大学について経営状況の動向を注視する必要性が高まっている。帝国データバンクは、私立大学を運営する全国の大学法人544法人**（短期大学法人を除く）のうち、企業概要データベース「COSMOS2」（147万社収録）に収録されている大学法人498法人（短期大学法人を除く）を対象に、2014年度～2016年度決算の年収入高、損益、地域別の動向などについて分析した。
*　文部科学省『高等教育の将来構想に関する基礎データ』（平成29年4月11日）
** 日本私立学校振興・共済事業団　私学振興事業本部（助成業務）「学校法人情報検索システム」
3期連続減収は17.5％占める
今回の調査対象となった498法人の2016年度の年収入高を規模別に見ると「10億～50億円未満」（241法人、構成比48.4％）が最も多く、以下、「50億～100億円未満」（109法人、同21.9％）、「100億～500億円未満」（86法人、同17.3％）と続き、100億円未満が76.5％（381法人）を占めた。また、2016年度の年収入高の増減が判明した469法人のなかで、2015年度比で増収となったのは260法人（構成比55.4％）、減収となったのは209法人（同44.6％）となった。さらに、2014年度～2016年度の年収入高の増減が判明した457法人のうち、2015年度、2016年度と「2期連続増収」となったのは34法人（構成比7.4％）、2014年度～2016年度と「3期連続増収」となったのは59法人（同12.9%）。一方「3期連続減収」となったのは80法人（同17.5%）、「2期連続減収」となったのは52法人（同11.4％）となった。

3期連続赤字は約2割
498法人のうち、2016年度の損益が判明した438法人の内訳は、「黒字」が275法人（構成比62.8％）、「赤字」が163法人（同37.2％）となり、黒字法人数が赤字法人数を大きく上回った。また、2014年度～2016年度（3期分）の損益が判明している422法人の内訳は、「2期連続黒字」が27法人（構成比6.4％）、「3期連続黒字」が205法人（同48.6%）、「2期連続赤字」が27法人（同6.4％）、「3期連続赤字」が84法人（同19.9%）などとなった。
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まとめ
文部科学省によると、18歳人口は1992年の205万人をピークにその後は減少基調で推移。大学法人にとって厳しい状況が続いてきたが、2009年以降は120万人前後で横ばいに推移してきた。しかし、2018年からは18歳人口が再び減りはじめ、2031年には100万人を割り込むと予想されている。既に定員割れの私立大学は約39.4%にのぼるが、今後さらに増えていくことが懸念される。学生数の減少に伴い、規模縮小のみならず、統合や再編、破綻により淘汰される私立大学も出てくるものと思われる。
2018/4/26(木) 13:39配信

私大１０３法人は経営難…「問題ない」割合減少

日本私立学校振興・共済事業団（東京）は２９日、私立大・短大など計９１４校を運営する全国６６２法人を対象にした２０１７年度の経営診断結果をまとめ、各法人に通知した。経営困難な状態にある法人は１０３法人（１５・６％）で、１６年度より１・４ポイント減ったが、経営状態に問題がない法人の割合も減少した。事業団は「私大の経営環境は依然厳しい」と指摘している。事業団は各法人の１５～１７年度の財務データを分析した。その結果、２０年度末までに破綻する恐れがある「レッドゾーン」は１７法人（２・６％）、２１年度以降に破綻の恐れがある「イエローゾーン」は８６法人（１３・０％）で、計１０３法人が経営困難な状態だった。
読売新聞2018/3/30(金) 6:05配信

中退・留年率公表、大学に義務化へ…進路状況も

政府は大学改革の一環として、大学に義務づけている情報公開項目を見直す方針を固めた。中退率や留年率、卒業後の進路状況などを中心に、公開項目を追加することを検討している。文部科学省の関係省令を改正し、２０２０年度にも実施したい考えだ。大学の学習状況や成果に関する情報を公開することで、受験生が進学先を選ぶ際の指標が加わり、教育の質を確保する狙いがある。政府の「人生１００年時代構想会議」（議長・安倍首相）が夏までにまとめる基本構想にも反映させる。大学の情報公開は学校教育法で定めており、省令で項目が決まっている。今回の見直しでは、学生が大学でどのような能力を身に付けて卒業していくかに焦点を当てる。一般的に４年間（医学部など除く）とされる修業年限期間内に卒業する学生の割合、中退率、平均学修時間、満足度のほか、進学先や就職先に関する情報も公開対象とする方向で調整している。
2018/3/26(月) 8:08配信読売新聞

これが医学部大量留年の驚くべき実態だ

異常な医学部受験ブームのために、医師になるモチベーションの低い人や、医師に向かない人たちが医学部に入ってくるようになりました。そのために、一部の医学部では別の問題も抱えています。それは「留年」です。とくに一部の私立大学では、大量の留年が発生しています。ある私立大学を卒業した研修医は、私の取材に次のような衝撃的な事実を打ち明けてくれました。
「ストレートに国試に受かったのは3分の1」
「私の大学は同級生が120人いたのですが、1年目で20人ほどつぶれました（筆者注・留年のこと）。ストレートに6年間で卒業して、医師国家試験（国試）に合格できたのは40人ぐらいではないでしょうか。最終的に80人は国試に合格できると思いますが、他の人たちはいつの間にか転部して医学部から消えたり、卒業できずに放校されたりします」その大学では卒業はできたものの、医師国家試験に受からず浪人している学生が200人ほど溜まっているという話も、ある医学教育関係者から聞きました。医学部に入りさえすれば、誰もが簡単に6年で卒業して医師になれるわけではないのです。そもそも、医学部は1単位でも必修科目を落とせば、留年させられてしまいます。他学部では多少試験に落ちても、規定の単位数をクリアしていれば、進級することができます。なので、サークルにバイトに遊びにと、青春を謳歌している学生がたくさんいます。
「医学部がこんなにシビアな世界だと思っていなかった」
しかし、医学部ではあまり遊ぶ余裕はありません。医学の専門教育が前倒しされたので、1年生からしっかりと勉強する必要があります。受験勉強が終わりホッとしたのもつかの間、国試に受かるまで6年間ずっと怠らずに精進する覚悟が求められるのです。前出の研修医も、次のように吐露していました。
「大学に入るまで、医学部がこんなにシビアな世界だとは想像もつきませんでした」
実は同じ私立でも、大学によって大量に留年が発生するところと、そうでないところに大きく分かれています。とくに医師国家試験の合格率が高い大学では、「1学年約100人のうち6年で卒業できないのは2、3人」というほど留年が少ないのです。なぜ、そんなにも差が出るのでしょうか。
医師国家試験の合格率が高い大学の特徴
それは「医師になる」というモチベーションの違いなのではないかと思います。医師国家試験の合格率が高い大学は、授業料が免除される代わりに9年間の地方勤務が義務づけられる自治医科大学や、授業料を大幅に下げて偏差値がトップクラスになった順天堂大学など、優秀で「医師になる」というモチベーションの高い学生が集まる大学が多いのです。医学部関係者によると、医学部1年目から成績がいい学生は、卒業するまでずっとその成績を維持する傾向が強いそうです。
「医師にさえなれればいい」という開業医の子弟たち
一方、大量留年が発生している大学は、かつて「金を積めば入れる」と揶揄された70年代に設立された私立の新設校に見受けられます。そうした大学でも偏差値が上昇し、現在では裏口入学はほとんどできなくなったと言われています。大手予備校・河合塾の大学入試サイトKei-Netで確認すると、私立大学医学部の偏差値は最も低い大学でも62.5となっています。単純比較はできませんが、これは早稲田や慶應の理工系学部と同程度の偏差値です。つまり、早稲田・慶應かそれ以上の学力がないと、どの医学部にも入れないのです。それに、私立の新設校でも留年が減り、国試合格率をアップさせているところがあります。優秀な学生が集まるようになったので、大学側のやり方次第で留年や国試浪人を減らせる可能性もあります。ただ、まだ以前の雰囲気が残っている大学もあるようなのです。私立大学出身で国立大学の医局に入った医師が、次のように語ってくれました。「国立大学の医師たちはみんな海外の論文を一生懸命読むなど、よく勉強していると感じました。一方、僕の母校では開業医の子弟が多いせいか、『医師にさえなれればいい』という感じで、試験に受かる以上の勉強はしない学生が多かったと思います」
私大医学部生はベンツやポルシェ、教授は国産車
また、国立大学出身で、ある新設私立大の教授になった医師も、次のように話してくれたことがあります。「大学の駐車場にベンツやポルシェが停まってるでしょ。あれは全部、学生たちの車なんですよ。やっぱり、私大の医学部に入れるのは開業医とか裕福な家庭の子が多いよね。教授のほうが安月給で、僕なんて国産車ですよ」裕福な学生が多くてモチベーションが低いうえに、まわりも勉強熱心でないために、そうした大学では大量留年が発生してしまうのかもしれません。学生を留年させるのは、大学側にも事情があります。国試合格率が低いと、文科省から補助金が削減されてしまうリスクがあるのです。見かけの合格率を高めるために、国試に受かりそうにない学生は簡単に卒業させません。
20人留年させれば1億円収入が増える
それに、医学部関係者から、こんな噂も聞きました。一部の大学では「経営的な思惑もあって、学生を留年させているのではないか」というのです。私立大学医学部の学費は、6年間で2000万円から高いところで4000万円以上かかります。1年間の学費が500万円だとすると、20人留年させれば、それだけで1億円も収入が増えるのです。「授業料稼ぎ」の真偽は不明ですが、医学部に合格したと喜んだのもつかの間、留年を繰り返されたとしたら、保護者はたまったものではありません。そのうえ国試浪人されたら、国試予備校に通うのにも数百万円の授業料がかかります。大金を叩（はた）いたのに、もし医師になれなかったら……想像しただけでも悲劇です。留年は一部の私立大学だけの問題ではありません。東京大学をはじめとする難関大学でも、解剖実習のテストのためにひたすら人体の部位を覚えるのがバカらしくなって転部したり、臨床実習がうまくいかず引きこもって留年してしまう学生がいると聞きました。
2017年の東大医学部の国試合格率は平均以下
ちなみに、2017年の東京大学医学部の国試合格率は88.9％で、80校中46位と平均点レベルです。しかも既卒者（国試浪人）を見ると15人中6人しか合格していません。最難関の医学部と言っても、入ってしまったら「並」の学生になってしまうのです。医学部では「よき臨床医」を育てる目的が重視されるようになりました。そのため、低学年のうちから、高齢者や障害者の施設で介護体験などをする「アーリー・エクスポージャー（早期体験学習）」や、数人のグループで自発的に学習をする「PBLチュートリアル」といった、他者と触れ合ったり、多くの人と協同作業したりする授業が増えました。このような教育内容に興味を持って取り組める人でないと、医学部での勉強は続きません。「自分は苦手だな」と思う人は、受験はやめたほうが無難なのです。
（鳥集 徹）
文春オンライン / 2018年3月21日 9時30分

英検に関する話

英検という試験がありますよね(当たり前ですが)。その資格試験の裏話について今回書かせてもらいます。英検には「文部科学省認定英語技能検定」と「TOEIC」「TOFLE」という試験がありますよね。当然これ以外にもあるけど。これらの試験を受験するにあたっていくつか注意事項があるということを知っていますか。
注意事項①「TOEIC」「TOFLE」と「文部科学省認定英語技能検定」の違いを理解しておくこと
就職活動で良く「TOEIC」のスコアを問われることがあるとか留学するのに「TOFLE」のスコアを問われるといった話を聞くことがあります。けどね、僕からすればこれらの試験の違いを理解している人って意外と少ないのですよ。「TOEIC」「TOFLE」の試験ではマークシート式の試験のみで面接試験が行われない。それに付け加えてスコアを見る試験であって合否を見る試験ではない。「文部科学省認定英語技能検定」はマークシート式の問題だけでなく面接試験がある。ということは「TOEIC」「TOFLE」は面接試験がないため、適当にマークをして点数を稼ぐことができる。しかし、「文部科学省認定英語技能検定」は面接試験があるため、適当なことを答えて点数を取ることができない。このことを理解して受験している人はいるのかな(このことを理解しないで受験していたらあほやで)。だから「自分に自信がない」「不合格通知が届いたら自分の能力を否定されたみたいでいやだ」といった自分に自信のない人が「TOEIC」「TOFLE」の試験を受験している人が多いようです。
注意事項②英検の成績だけで採用不採用を決定するわけでない。
就職活動でよく「TOEIC」「TOFLE」のスコアを聞かれることがあるが企業は英検のスコアだけで採用不採用を決定している訳でないということが事実だ。英検のスコアが良かったからと言って他の事がめちゃくちゃでも採用されるのかといったらそんなことは無い。当然のことながら成績が良いことにはこしたことはないが、そのスコアに達していなくても説明会や面接に参加することは出来る。成績が良くても極端に常識とかコミュニケーション能力に問題があれば不採用になる。英検の成績も重要だがそれ以上に志望動機や常識性やコミュニケーション能力や社会性や業務をこなす能力があるかどうかが重要であるということです。一昔前には一部の外資系企業では帰国子女で語学力しか能力のない人(語学は出来るが全く仕事のできない人、語学力以外に売りになる能力のない人等)を雇用し、本国から役員が来た時に対応させる接待要因的な人(下品な表現やな)が少なからずいたようである(そのように聞いたことがある)。しかし、最近はそのような人はほとんど雇わなくなってきている。それは、メールでやり取りをすればほとんどの用事が足せるということもあるし、経営状態の都合というのもあります。
注意事項③英検の成績と英会話ができるとは別である。
とある予備校の英語科の講師が英語ができるという話と英会話ができるとは別であるといった内容の本を書いていたように記憶している。基礎学力は重要だが、話すためには外国人と話をしてみることが大切なのではないかと思うのは僕だけかな。
注意事項④入社時点で英検の成績を求めてもそれを利用するような活躍の場がその社内にないかもしれない。
外資系企業であっても全ての企業に語学力が必要というわけではない。現場で仕事をする人にとっては英語で仕事をすることはほとんどない(基礎学力は必要だが)。管理職(といっても本社管理部門の上層部)の人にとってはある程度語学力は必要だがそれ以外の人にとってはあまり必要ないことが多いそうだ。
注意事項⑤「社内公用語」という言葉に騙されない。
以前本や新聞で読んだことだが「社内公用語を英語にする」と言っていた会社があるそうだ。それがいいか悪いかということは別としてこんな面白い話があった。社内公用語を英語にしている会社の従業員の定着率が余りよくないため、実際に入社時点での語学力が必要になる階級や役職に着く人があまりいないので無駄なのではないかという話を聞く(確かに国内部門で働く人にとってそうです)。注意事項④にも書いたことですが外資系企業でも現場で働いている人にはあまり関係ない場合もあります。これは新聞に書いてあった話ですが、日系企業で社内公用語を英語にしている会社が、海外の事業部やグループ会社(子会社や合弁会社)の経営状態があまり思わしくないからという理由で撤退したケースもあるそうです。社内公用語を英語にしているにもかかわらず海外の事業部やグループ会社の経営が悪くなってどうするのかな。これも新聞に書いてあった話ですが、社内公用語を英語にして会議でも英語で話すようになった途端、会議の時間が短くなり、周りの人の意見に対し「イエス」「ノー」の回答が出なくなった(会議の時間が短くなったのは良かったのだが、会議の内容に問題が出てきて経営が悪くなったそうです)。

大学入試について思うこと

ここ数年大学生が大麻取締法を初めとする刑事事件を起こして逮捕されている。それも世間一般に有名な大学の学生が事件を起こして逮捕されている。確かに昔からくだらない事件を起こして逮捕される学生は少なからずいた。また逮捕とまではいかないが、交通事故や違反を犯して問題になる人はいた。しかし、2000年頃から新聞に掲載される事件を起こす学生が増えているような気がする(このように感じるのは僕だけかもしれないが)。当然のことながら新聞に掲載されないような事件やトラブルを上げればきりが無いだろう。
このような問題が起こる原因には｢大学生の質的低下｣｢大学を大量に作りすぎた(本来なら大学生になることが出来なかった人が大学に入学するようになった)｣の2つがあげられると思う(これ以外にもあるのかもしれないが)。



○大学生の質的低下
ここ数年｢ゆとり教育｣｢少子化によって18歳人口が減っているのに大学の数が増えている｣ため本来ならば大学に入学できなかった人まで入学出来てしまうと言う現実が起こっている。そのため、｢知的レベル｣｢社会性｣に問題がある人間が大量に大学に押し寄せている。例えば小中学生レベルの基礎学力に問題がある(｢漢字が書けない｣｢分数や少数が全く分からない｣)というケースである。私は昭和49年生まれである。大学受験の頃は18歳人口が一番多くて大学受験が大変な時期だったらしい。しかしこの時期にも学力的に怪しい人は少なからずいた(僕自身も余り偉そうなことはいえないが)。それも｢大学に入学出来た人｣の中に、である(就職を希望した人は含まないと言う意味)。僕が入学した国公立の大学にも少し怪しい人はいた。僕の入学した大学よりレベルの低い大学では当然のことながら非常に問題のある人が多いのではないかと推測される。
こんな状態だから｢今現在の競争倍率の低い状態｣｢偏差値の低い大学｣｢定員割れを起こしている大学｣ではどうなっているのかはだいたい推測が付く。



○大学を作りすぎた
今現在18歳人口が年々減少している。にもかかわらず4年制大学(私立大学)の数が増加している。当然のことながら18歳人口が減っている(供給が減っている)のに大学の数が増えている(需要が増えている)と言うことは競争倍率が下がり、基礎学力のない人でも大学に入学してしまうのは当然だ。それに日本の大学では｢お情け卒業｣と言う物があるため、どんなに｢基礎学力のない人｣でも｢大卒｣という肩書きが与えられてしまうと言う問題がある。



こういうことを言うとたまに｢受験地獄が緩和されてよいのではないか｣と言う人がいる。しかしこれに関しては、私自身は反対である。大学とはそもそも｢本当に勉強したい人｣｢高度な知識や技術を身につけたいと思う人｣が進学すべきところである。お金さえ払えば入ることが出来るスポーツクラブやカルチャーセンターとは意味が違う。それに大学入試とは｢大学に入学して知識や技術を身につけるに当たっての基礎知識があるかどうかを判定する試験｣である。小中学生レベルの基礎学力のない人に入学されては困るのである。大学は｢高度な知識や技術を身に付けるために行くところ｣であって｢お金さえ払えば行くことが出来るカルチャーセンターやスポーツクラブやレジャーランドではない｣と言うことだ。



◎危ない大学の見分け方
ではここで危ない大学(今後つぶれる確率が高い大学)かどうかを見分ける方法を書かせてもらいたい(これはSPA!の2009年3月24日号を参考にしています。一部私自身が加筆している)。
①赤本が出ていない
毎年受験シーズンになると、大手の書店に行けば｢受験参考書｣のコーナーに赤本があるはずだ。そこで赤本を見ていて気が付いたのだが、世間一般に恥ずかしくないレベルの大学(どのあたりの大学かは皆さんの頭で判断して欲しい)の赤本は置かれている。しかしレベルの低い大学(低偏差値校のこと。どのあたりのレベルかは皆さんの頭で判断して欲しい)を余り見ない。ただ単にそこの本屋さんに置かれていないのか出版社が発行しないのか大学側が入試の問題を公表したがらないのか受験勉強をしなくても入学できるレベルの大学なのかは不明だが。未だにこれは謎だ。現実にかつて破綻したことで有名な短期大学や4年制大学(どこの学校かは自分で調べて欲しい)の赤本を見たことがない。
②入学者数などの学生数を公表していない
大手の書店の大学受験の参考書コーナーで本を立ち読みしていて気付いたことだが、入学者数や学生数を公表していない大学があると言うことに気が付いた。それが｢新設大学又は新設の学科だったために入学者数を公表できない｣のであればまだ分かるのだが設立してからある程度の年月が経過しているのに公表しないケースは注意した方がよい(直接大学に聞いてみるとかHPを見てみるのも1つの方法である。ただし、受験関連の雑誌に掲載していないデータをHPに公表したりすることはないと思うが)。
③定員充足率が8割以下
受験者数や定員充足率をきっちりと見ておく必要性がある。
｢受験者数が募集人員を超えているかどうか｣と言う項目がある意味重要である。受験者数が募集人員を下回っている場合は危険である。なぜならば受験者全員が合格できる(名前さえかければ合格できると言うことである)大学だからだ。受験者数が募集人員を超えている場合は少なからず不合格になる人がいるということである(あくまでも受験者数が募集人員を下回っている大学よりましという意味であって優良な大学と言う意味でない)。ただし、受験者数が募集人員を超えていても絶対安全とは言い切れない部分がある。なぜかと言うと｢合格する人より不合格になる人の方が少ない大学(要は競争倍率が2倍を割り込んでいると言う意味)｣が少なからず存在しているからだ。
定員充足率が低い大学(定員割れしている大学)は気をつけた方がよい。それも定員充足率の過去数年分の推移を見る必要性がある(最低でも2～3年分)。なぜなら定員割れを起こしているといっても一時的なのか過去数年ずっと定員割れなのか、ずっと下がり続けているのかを見ておく必要性がある。90％を超えている場合は一時的に入学者数が少なかった(複数の大学に合格したため入学辞退した人がいたという見方も出来る)が90％を下回っている場合は一時的なものなのか過去数年の傾向なのかを注意した方がよい。特に3年以上続けて80％を下回っている場合は注意しておいた方がよい。この場合受験者数が募集人員を超えているかをきっちり確認すること。3年連続で定員割れを起こす(それも定員充足率が80％を下回る場合) は何かあると見ておいた方がよい。



④予備校が発表するランキングで偏差値がない
僕が大学を受験した頃大手予備校のKやY、Sが大学や学部の偏差値のランクを発表している。それを見て｢偏差値が極端に低い｣｢新設大学でないのに掲載されていない｣場合は気をつけましょうね。



⑤学部名から授業内容が分からない
｢カタカナの学部名｣｢学部名や学科名だけを見て何をしているのか分からない｣というケースがあるらしい。確かにユニークな名前をつけることが悪いことだとは思わないが、｢何をしているのか分からない学部･学科｣に入学した場合｢入学する前のイメージと入学してからのギャップに苦しむ可能性がある｣｢就職活動の際に人事担当者から見て何の勉強をしてきたのかが分からない｣と言うことになりかねない。又、確かに設立したての頃は面白そうだと言うことで受験生を集められるかもしれないがそれは最初のうちだけである。



⑥都市部にない新設単科大学
地方大学が悪いといっているわけでない。しかし不便な場所にある大学だと受験に当たって不便だし、就職活動でも不便な側面がある。
⑦島野清氏の｢危ない大学消える大学｣と言う本の中で｢低偏差値校｣として格付けされている
◎危ない法化大学院も気をつけろ
法曹人口の拡大を目指して2004年に開始された法化大学院制度。新司法試験の合格実績が極端に悪くすごいことになっているようだ。合格率0%という法化大学院もあるようだ。僕自身法化大学院という制度のよしあしをここで議論するつもりはない。但し、合格実績が極端に低い大学院は近い将来潰れるだろう。在籍中に潰れるようなことがあったら不幸以外のないものでもない。今後司法試験制度がどうなるのかは分からないが受験する場合はよくよく合格実績等を考慮しておくことをお勧めする。



◎最後に
大学とはそもそも勉強をするために行くところだ。勉強をする意思のない人は別に無理をしてまでして大学に行かなくてもよい。何度も書くようだが大学は｢高度でかつ専門的な知識を身につける場所｣であってお金を払えば誰でも入れる｢レジャーランド｣でもなければ｢スポーツクラブやカルチャーセンター｣ではない。本当に勉強したい人だけが入学するべきだ。一生懸命勉強する意思のない人のために存在しているわけではない。どうせなら｢低レベルの大学｣は潰してしまった方がよいのではないだろうか。なぜならば低レベルの学校には｢基礎学力さえない人｣が多数いるからだ。今現在大卒の就職内定率が下がっている。就職内定率が低下している原因は｢金融危機｣のせいだと言われている。確かにそういった部分もあるが、｢大卒に見合う能力のない人が多数いるからだ｣と言う意見の人も少なからずいる(私自身も大卒に見合うだけの能力があるかどうか不安な部分があるが)。現実に私自身がいろんな人を見るが知的レベルと言う部分において大卒に見合うだけの能力のない人が増えていることは事実だ。当然のことながら知的レベルに問題がある大学生が増えた原因は｢ゆとり教育｣｢低偏差値大学の乱造｣である。当然のことながらこういった大学は早くに潰すべきだ。こういうことを言うと｢問題発言だ｣と言う人がいるが、こういった小中学校レベルの基礎学力のない知的レベルの低い人間を作り出すような低偏差値大学にも大量の税金が補助金と言う形で投入されているのである。｢税金が高い｣｢減税をしろ｣｢福祉等にお金を使え｣と言うならば低偏差値大学を潰してこれらの大学に配分されていた補助金と言う形での税金を適正に利用すべきではないだろうか。赤字国債を発行してまでしてこういった低偏差値大学にお金を使うのは無駄以外の何者でもない。

中央省庁の不祥事が過去に発覚して問題になった。文部科学省だけが純粋潔白で問題のない省だと思っている人はいないはずだ。もし大学が破綻する事態になれば文部科学省に対する批判はものすごいことになるはずだ。低偏差値大学に補助金として配分したことも批判の対象になるはずだ(当然)。文部科学省の役人は大学をいかに破綻させないかと言うことに終始しているようだが今現在の状況から判断して近い将来破綻する大学が出るはずだ。私学振興財団では破綻処理をどうするかと言う話し合いをしているらしいと言う話もちらほら新聞等で聞く。勤めていた会社が潰れたケースならかわいそうなことかもしれないが、卒業した大学が潰れた、又は在籍していた大学が潰れたのではあほ以外の何者でもない。よくよく考えて進むべき進路は考えよう。